薬味/「オンライン申請」の目的

薬味系のものも好きで、わざわざそれそのものをそのまま食べたりもします(笑)。

>薬味の種類 編集

野菜類
ネギ、ニラ、タマネギ、ダイコン、セリ、ミツバ、シソ、蓼、木の芽、ショウガ、ミョウガ、ニンニク、ギョウジャニンニク、ワサビ、ホースラディッシュ、クレソン、パセリ、セロリ、コリアンダー、ミント、ドクダミウイキョウ、ケッパー、バジル、ルッコラレモングラス、菊の花、貝割れ大根
海草類
海苔、アオノリ、アオサ、ヒトエグサ
香辛料
唐辛子、コショウ、カラシ(マスタード)、山椒の粉、花椒の粉、クミン、パプリカ、カルダモン、アニス、八角ナツメグターメリック、シナモン、ローリエ
柑橘類
レモン、ライム、ユズ、カボス、スダチシークヮーサー、ダイダイ
種子類
ゴマ、ラッカセイクルミ、松の実、マカダミアナッツ
果実類
梅干し、乾し葡萄、クコの実

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庭にもあって、※ネギ※万能ネギ※パセリ※バジル※ルッコラオレガノ辺りがそうです。青ジソはあったはずなんですが、あった場所を整理したので、こぼれ種は枯れた?のかも。レモンも何か上手くいかないです。柑橘類だと、ユズが近所で上手く行っていますかね?

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※パセリ
※万能ネギ
オレガノ

パセリはもくもくと育って、万能ネギも見事に再生しました。オレガノもよく育っています。

やっぱり次から次へと葉っぱが出てきて、それを次から次へと収穫するタイプのものはコスパが割かし良いんですかね?




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朝は曇り時々雨で少々寒かったんですが

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夕方近くになると微妙に暑くなりました。何だかもわってしていて、微妙に夏(の雨の後)らしい感じも。

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ハイビスカスでも咲いてくれればなかなか良い感じになるのに。ただ「夏の花」っていうイメージが強い割りに、実は日本の夏が苦手らしく、夏はほとんど咲かなくなることも。特に大輪系や変わり咲きのハワイアンタイプにそういうのが多いです。

前は南国風の庭にも憧れていて、よくあれこれ植物を探ってたものです(笑)。

南国風の植物なんだけど、能登でも庭植えできる植物は

※ソテツ
※シュロ
※バショウ
※パイナップルリリ
モミジアオイ
※ニオイシュロラン?らしき木

です。ただ、いずれも春に外に植えたり出したりするのが理想で、冬にいきなり外に出すと枯れます。そしてパイナップルリリーを除いて基本的にほとんど出回っていません。バショウは「バナナの木」に見えますが、冬は惨憺たる姿になります。ハイビスカスは春~秋であれば、庭植えできますが、秋(9月初めには)のまだ根付くうちに鉢に植えて、冬は中に入れます。できれば鉢植えが良いです。




https://news.livedoor.com/lite/article_detail/18268139/

>給付金で大混乱「市役所窓口」のヤバすぎる内情
東洋経済オンライン

マイナンバーの手続きに訪れた住民らで混雑する都内の区役所ロビー。窓口の混雑状況を表すものであり、本文中でコメントしている人物と直接関連するものではありません(写真:共同通信

「まさに、鵜のまねをする鳥、水におぼれる。おぼれさせられているのは自治体職員だ。諸外国で簡単に給付金を配れるのは、国が国民の情報を把握できているからこそ。それができていない日本で、格好つけてまねすればどうなるか、国はまったくわかっていない」


政令指定都市自治体職員は怒り心頭に発している。5月1日に国が1人当たり一律10万円を支給する「特別定額給付金」のオンライン申請の受付が始まって2週間。全国の自治体が大混乱に陥っている。

起きている問題は主に3点。第1に、自治体の窓口に人が押し寄せて、対応する職員が疲弊している。第2に、オンライン申請を受け付ける「情報提供等記録開示システム」(通称マイナポータル)でシステム障害が多発している。第3に、申請内容に大量の不備が見つかっている、である。


役所に人が押し寄せたワケ
特別定額給付金を受け取るには市区町村に申請をする必要があり、申請方法は郵送とオンラインの2通り用意されている。

郵送の場合は、自治体から郵送されてくる申請書類に必要事項を書き込んで返送する。オンライン申請の場合は、「地方公共団体情報システム機構」(略称J-LIS)という国の機関が運営している、マイナポータルのフォーマットに必要事項を入力して送信する。どちらの方法も、基本的に役所に出向く必要はない。

それでは、役所に殺到している人々は何をしに来ているのか。「最も多いのはマイナンバーカードのパスワードの再設定のため」(東京都職員)だという。

マイナンバーカードはマイナンバー(個人番号)などが記載されたプラスチック製のICチップ付きカードで、身分証明書として利用できる。一方、個人番号を記載した緑色の紙のカード(通知カード)には電子証明機能はなく、オンライン申請には使えない。

オンライン申請をするには、マイナンバーカードが必要なだけでなく、マイナンバーカードを取得した際に設定したパスワードも必要になる。せっかくマイナンバーカードを持っていても、パスワードを忘れていたらオンライン申請はできない。

従前のパスワードを覚えていれば、マイナポータルにインターネットでアクセスしてパスワードを変更できるが、忘れてしまった場合は厄介だ。パスワードを再設定するには、忘れてしまったパスワードをいったん削除する必要があり、これが役所に設置されている、マイナポータルと専用回線でつながっている専用端末でしかできないのだ。

このほか、「オンライン申請にはマイナンバーカードを読み込むカードリーダーが必要で、これがどういうものかとか、どこで入手できるのかとかを聞きに来る人、マイナンバーカードは役所に来れば作れると勘違いして来る人もいる」(前出の東京都職員)という。

カード作成に潜む落とし穴
マイナンバーカードは、通知カードが送られてきた際に同封されていた「個人番号カード交付申請書兼電子証明書発行申請書」に必要事項を記載し、顔写真を貼り、同じく同封されていた封筒で返送して申し込む。

交付申請書には「署名用電子証明書」「利用者証明用電子証明書」が不要な場合にチェックマークを入れる欄がある。ここにチェックマークを入れて作ったカードには証明機能がないので、今回の申請には使えない。

利用者証明用電子証明書は、マイナポータルなど行政のサイトやオンラインバンキングなどのサイトへのログイン時や、コンビニで住民票の写しなどを受け取る際の本人確認に使う。

署名用電子証明書は、税金の電子申告や、インターネットバンキングの登録などの際、作成・送信した電子文書の作成者が誰であるのかを証明するもので、なりすましを防ぐ目的で使われる。

マイナンバーカードができ上がるまでには平時でも1カ月かかり、これを受け取るには役所に出向かなければならない。対面で本人確認をしたうえで手渡しする。その際に、署名用、利用者証明用、それぞれに別のパスワードを役所の専用端末で設定する。今回の特別給付金の申請に必要なのは、署名用の機能とそのパスワードだ。

「役所でマイナンバーカードは作れないことや、平時でも申請から1カ月かかることなどを正直に説明した結果、相手が逆上するケースもある」(冒頭の自治体職員)

マイナポータルのシステム障害は、申請の障害になっているだけでなく、役所の職員の業務遂行上も多大な障害になっている。

自分のPCやスマートフォンから申請する利用者は、いわゆる利用者クライアントソフトを使い、インターネット回線でマイナポータルにアクセスする。申請が殺到した結果、このインターネット回線でのシステム障害が多発していることは言うまでもないのだが、役所とマイナポータルを結んでいる専用回線のほうもシステム障害が多発しているのだ。

その原因は想像にたがわず、パスワードを忘れた人による、パスワード再設定依頼の殺到である。専用回線が混雑すると、その専用回線で送られてくる申請情報の出力もスムーズに行かない。「1枚の申請書を出力するのに、2時間かかった例もある」(前出の東京都職員)という。

システム障害頻発の根本理由
この話には少々解説が必要だ。マイナポータルは単純に申請を受け付けるだけで、申請者が入力した情報は何のチェックもかからず、そのまま自治体に転送される。

このため、マイナポータルでの申請は、システム障害さえ起きなければ同一人物が何度やっても受け付けられる。世帯主以外は本来申請する資格がないのに、申請者が世帯主かどうかの判定すらしない。否、判定できないのだ。

自治体ではマイナポータルから転送されてくる情報を紙に出力し、職員が住民基本台帳システムなどを使い、手作業で記載内容に間違いがないかや、必要書類が整っているかなどをチェックする。修正や必要書類の提出依頼は、職員が申請者に電話をかけて行っている。その手間暇は尋常ではない。

実は、冒頭の地方自治体職員が最も怒っているのも、この点なのだ。マイナポータルが申請を受け付けた情報を、住民基本台帳システムと連携させることができれば、確認作業の負担は大幅に軽減されるはずなのに、それができないのである。

というのも、そのシステム開発自治体がやらねばならず、国はやってくれない。というよりも、できないのだ。地方自治体がそれぞれ独自に住民票や印鑑証明のシステムを開発しているため、自治体ごとにフォーマットが異なるからである。

したがって、国が特別給付金申請用のチェックシステムを開発し、全国の自治体に配るということができない。一方、自治体にシステム開発をしている余裕は、時間的にもマンパワー的にもない。

つまり、間違った申請があっても、不正な申請があっても、チェックするのは自治体であり、チェック漏れが発生し、二重払いなどが発生しても、その責任を問われるのは自治体なのだ。

こじれた糸はどうすればほどける?
日本は良い意味で、国家による国民の管理が緩やかな国だ。アメリカは源泉徴収制度があるとはいえ、一定以上の所得がある国民は全員、確定申告を義務付けられているので、口座情報も完全に管理されている。今回のようにお金を配るためのインフラは整っている。

だが、源泉徴収されている収入以外に収入がなければ確定申告の必要がない日本では、アメリカのように個々人の銀行口座まで管理できていない。だからこそ、インフラが整っている国のまねを安易に決めたことに、冒頭の自治体職員は怒り心頭に発しているのだ。

もっとも、これを口実に国民の管理を強化されてはたまらない。何しろ、政府はこの未曽有の危機の最中に、政権にとって都合のよい人物の定年延長を正当化するかのような法改正を進めようとしている。いったん管理を強化されたら、今後それがどう使われるのか、わかったものではない。

最善の解決策は、オンライン申請なら早くもらえるという誤解を解くこと。そして、オンライン申請の推奨をやめ、郵送されてくるのを待つよう、徹底的に啓蒙することだろう。

自治体レベルでは郵送の推奨を行っているが、そもそも給付金は国の事業なのだから、国自身がやるのが筋ではないか。せめて、テレビで盛んに流されている特別給付金支給の告知で、この2点を強調するくらいのことをしても罰は当たらないはずだ。

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言ってることの意味が分からない人は、「オンライン申請」は諦めた方が良いです(僕も分かりません(笑))。この分では、「ネット投票(国民的美少女コンテストではやってますが。しかし、選挙となるとまた手続きや何やでややっこしくなるんでしょうね(笑))」や「オンライン授業(東進衛星予備校は事前に録画された動画を再生しているだけ。教室には講師がいます)」でもトラブルは起きるでしょう。

そもそも、「オンライン化」の目的は、「便利になること」にあったはずで、それがこんな訳の分からないことを言われては、話になりません。「マスクの入荷は未定です、マスクに関するご質問にもお答えできません」と店に書いてあっても、それすら理解できない人がごまんといるのです。「オンライン申請」なんかできるわけがありません。「郵送」も、こんな f:id:satorucanadatan:20200516225125j:plain 状態です。そもそも役場の職員(来訪者は用事が済んだら帰れば良いだけですが)が「3密」や「クラスター」にならないのか?って。

でもそんなマスクをしてないだけで逮捕される国じゃなくて良かったと思うよ(笑)。その国は最初は「マスクなんか」「アジアなんか」と馬鹿にしてたんですが。各地で「制限解除を求めるデモ」が起きているらしく、それが「暴動」になった時が怖いかもね、あの国は。




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